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大塚里香が売名行為じゃない理由7選に納得!松本人志を炎上商法で利用は嘘?

大塚里香さんは、ダウンタウンの松本人志さんに関する性加害の被害者であるとして、週刊誌で実名告発を行いました。

しかし、この行動が一部で「売名行為ではないか」という疑惑を呼んでいます。

今回は売名行為と言われる理由、売名行為ではない理由を解説します。

大塚里香が売名行為と言われる理由

売名行為と言われる理由①証拠が不足している

大塚里香さんの告発が事実であることを裏付ける明確な証拠が公表されていません。

告発には具体的な証言が含まれているものの、これを証明する文書や録音、目撃者の証言などが不足しています。

このため、告発の信憑性に疑問が持たれ、売名行為ではないかという疑念が生じています。

 

松本人志さんが実際に性加害をしたのかどうかはさておき…大塚里香さんが被害に遭ったとされるのは19歳の時です。

大塚里香さんの現在の年齢は37歳なので、18年も前の話ですよね。

18年前はガラケーの時代ですし、性被害に関する告発等も今より珍しかったので、証拠を残しておくという考えすらないと思います。

また、18歳はまだまだ子供なのでこの頃から証拠を残しておくという考えには至らないかなと思います。

売名行為と言われる理由②炎上商法

インターネット上での議論や炎上を引き起こすことで注目を集める「炎上商法」が意図されている可能性が指摘されています。

大塚里香さんの告発が事実でなく、単にメディアの注目を集めるための戦略である可能性が疑われています。

松本人志さんの件は大注目されているため、騒動に便乗したと捉える人がいるようです。

しかし後述しますが、大塚里香さんは炎上商法をする必要がありません。

また、炎上商法は一時的に上手くいくかもしれませんが、マイナスの面が大きすぎるのでなかなか選択しないでしょう。

売名行為と言われる理由③なぜ今になって?

事件が発生した際に、大塚里香さんが公に被害を告発していなかったことが疑問視されています。

なぜ被害発生から長い時間が経過した後に告発が行われたのか、そのタイミングに関して憶測を呼んでいます。

被害発生当時の沈黙が、後になっての告発の動機を疑わせています。

実際に私は性被害に遭ったことがないのでわかりませんが、告発には勇気がいりますよね。

しかも有名人を告発すればタレントとしての活動を絶たれることになり兼ねないので、すぐに告発しなかったことに関しては特におかしくないと思っています。

売名行為と言われる理由④警察への未報告

大塚里香さんが事件発生時に警察に被害を報告していなかったことが、売名行為の疑いを強めています。

被害を受けた場合、警察への通報が考えられますが、そのような行動が取られなかったことで告発に関して疑問を持つ人がいるようです。

とはいえ、20年前はSNSが今よりも発達しておらず周囲の理解も無かったでしょうし、証拠が無いと警察も信じてくれない可能性があります。

トラウマになった被害状況を細かく説明することに抵抗を持つのは当たり前のことなので、性被害に遭った女性が泣き寝入りすることも少なくないと言われています。

これもおかしくはないと思います。

売名行為と言われる理由⑤実名公表

他の被害者が匿名を選択している中で、大塚里香さんが実名を公表したことも疑念の一因とされています。

実名公表は、通常は個人にとって大きなリスクを伴いますが、その反面、注目を集める手段として利用されることもあります。

しかし、こちらに関しては匿名だったら「匿名の意見なんて信用できない」、実名だったら「売名」と言われるので言いがかりレベルですね。

そういった人たちはどうすれば納得するのでしょうか…。

また、前述の通り実名公表にはリスクが伴います。

守ってくれる人が大勢いる反面、なぜか被害者を叩く人がかなり多いです。

今までの事例を見れば大塚里香さんもそのことはわかっていたと思うので、売名で実名告発する理由が特にありませんよね。

大塚里香が売名行為じゃない理由

売名行為じゃない理由①結果を恐れない行動

実名で告発したことは多くのリスクを伴います。

特に被害者が公に名乗りを上げることは、社会的な偏見やバッシングのリスクが伴うため、このような行動は非常に勇気が要るものです。

実際、現状を見るとなぜか大塚里香さんが誹謗中傷されています。

大塚里香さんがこのリスクを承知で告発に踏み切ったことは、売名行為ではないと言えるかと思います。

売名行為じゃない理由②仕事上のリスク

大塚さんは芸能活動を引退し、フードコーディネーターとして活躍しています。

大塚里香さんの告発がもたらすメディアの注目は、現在の職業にとって必ずしもプラスにはならず、むしろマイナスの影響を及ぼす可能性もあります。

現在の職業にリスクが伴う行動を意図的に行うとは考えにくいため、売名行為とは異なると推測されます。

売名行為じゃない理由③他の被害者への支援

大塚里香さんは同様の被害を受けた他の人々への支援を意図して告発に至った可能性があります。

特に性加害の被害者が声を上げることは困難であり、大塚里香さんの告発が他の被害者にとっての励みや支援になることは十分に考えられます。

また、大塚里香さんの勇気ある行動により性被害を受けた女性が告発しやすくなる環境になっていく可能性はあります。

売名行為じゃない理由④母親の証言

大塚里香さんの母親は、事件当時の彼女の心境や状況について証言しています。

母親によると、大塚里香さんは事件後「お母さん助けて」という状態で連絡を取り「芸能活動をやめたい」と述べたとされています。

この証言は大塚里香さんの告発が個人的な経験に基づいており、売名行為ではないことを示唆しています。

売名行為じゃない理由⑤長期的な影響

告発により大塚里香さんが直面する可能性のある長期的な影響も考慮する必要があります。

メディアの注目を一時的に集めることができても、長期的には個人の評判やキャリアに悪影響を及ぼす可能性があります。

炎上商法は諸刃の剣であり、一時的に上手くいっても炎上商法でずっと稼いでいる人は本当に極一部でしょう。

無名のYouTuberならまだしも、大塚里香さんのような実業家の方からするとリスクとリターンが明らかに見合っていません。

売名行為じゃない理由⑥法的なリスクが大きい

実名での告発は法的なリスクを伴います。

特に、誤った告発は名誉毀損や誹謗中傷の訴訟につながる可能性があります。

もし事実と異なっていた場合は松本人志さん側から訴えられて罪に問われる可能性もありますよね。

大塚里香さんがこのようなリスクを承知の上で告発に踏み切ったことは、大塚里香さんが売名ではないという証拠になるのではないでしょうか。

売名行為じゃない理由⑦炎上商法をする必要が無い

売名・炎上商法を指摘する人が多いようですが、そもそも大塚里香さんは売名をする必要がありません。

普通、売名というのはお金に困っている人が一発逆転するため、無名の人が知名度を上げるためにするものですよね。

しかし大塚里香さんは色々な事業に携わっており、炎上商法で知名度を上げる必要は無いと思います。

以下に大塚里香さんの携わっている事業を紹介します。

料理アドバイザー、料理番組配信

料理アドバイザー、料理番組配信でも活躍されています。

プロデュース業

  • 青山レセプションパーティー フード
  • 代々木 焼肉店

をプロデュースされているとのことです。

デコずし

大塚さんは「デコずし」に関する資格を持ち、その分野でのマイスター認定を受けています。

イベントではデコずし講師の講師を務めています。

美食家

大塚さんは自身を美食家と紹介しており、食に関する深い興味と知識を持っていることが伺えます。

コンサル業

料理関連のコンサルタント業も行っているとのことです。

これは、レストランや食品会社に対するアドバイス、メニュー開発、食品業界に関するコンサルティングなどを含む可能性があります。

専属シェフ

西麻布会員制レストランの専属シェフをされているそうです。

PR インフルエンサー

2万人というフォロワーを活かし、インフルエンサーとして活動されています。

アンバサダー

HEART’s Quiche、ChargeSPOTのアンバサダーを務めています。

 

また、大手クレジットカード会社JCBからの依頼を受けていたこともあるようで、大塚里香さんが企業からの信頼も高いことがわかります。

JCBほどの大企業から仕事の依頼を受けるような人が、炎上商法をするとは思えないです。

このことから売名ではないと思っています。

まとめ

松本人志さんが大塚里香さんに性加害をしたかの真実はわかりませんが、少なくとも大塚里香さんは売名ではないでしょう。

今の大塚里香さんの活動を考えると売名行為であった場合は、リスクとリターンが全く見合っていないように思います。

とはいえ、どうしようもなかったにしても写真などの証拠が無いということは事実ではあると思うので、どうなるか行方を見守りたいですね。

松本人志さんを小さい頃から見てきた身としては、お互いの認識の違いで合ってほしいと願います。

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